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バックナンバー

月刊人材ビジネスvol.370(2017年5月号)表紙

特集:「次の一歩」の支援に舵を切った企業が高評価

 「月刊人材ビジネス」はこのほど、第27回派遣スタッフ満足度調査を行った。
「再就業率」「口コミ率」は、それぞれランスタッド、アデコが1位に。2社とも前回に続いてのトップ獲得となった。全体の評価点が多くの項目で前回より下降。満足度の「ハードル」が上がっていることが示される中、高評価を得た2社に共通したのは、スタッフの「次の一歩」の支援に力を入れていることだった。 (派遣スタッフ満足度調査チーム)
月刊人材ビジネスvol.369(2017年4月号)表紙

特集:同一労働同一賃金の行方

第14回同一労働同一賃金の実現に向けた検討会が3月15日、報告書をまとめた。同検討会では、年末に働き方改革実現会議が示した同一労働同一賃金ガイドライン案提示以降2度に渡り、主に法整備、司法判断の根拠規定をどうするか、説明責任をどうするのか、などを中心に議論してきた。議論の中身を同検討会委員の一人中村天江リクルートワークス研究所労働政策センター長に聞いた。
月刊人材ビジネスvol.368(2017年3月号)表紙

特集:2018年問題の対処は済んでいますか?

改正労働者派遣法が施行されたのは2015年9月30日。これには期間制限3年という制約があった。一方労働契約法が改正されたのが2012年8月、そして無期転換ルールが2013年4月1日から施行なので、2018年には大きくこの2つが同時に期を迎える。ポイントは何か、どう対処するべきか、木村恵子弁護士に聞いた。
月刊人材ビジネスvol.367(2017年2月号)表紙

特集:人材ビジネス業界は何をなすべきか?「シニア活躍推進」

安倍政権が掲げる「一億総活躍社会」。それを実現する上では、中高年・シニア層がいかに活躍できるかがカギを握る。そうした領域での人材サービスに特化した企業として東証マザーズ上場も果たしているのが、株式会社キャリア。同社のビジネスモデルから、シニア活躍推進において人材ビジネス企業ができること、なすべきことを探る。
月刊人材ビジネスvol.366(2017年1月号)表紙

特集:頑張ろう!人材ビジネス

労働者派遣法の施行に合わせて創刊された月刊人材ビジネス(創刊時は「月刊人材派遣」、1997年改称)は昨年30周年を迎えた。それを記念する「頑張ろう!人材ビジネス 月刊人材ビジネス創刊30周年記念パーティ」が11月21日夕、東京・西新宿の新宿京王プラザホテルで開催された。人材ビジネス業界、国会議員、厚生労働省、大学、海外の各関係者約240人が集まりにぎわった。30年という節目でもあり新年号ではパーティの模様をお届けする。